「人口減社会に挑む～産学共創がひらく未来」をテーマに京都大学・大阪大学・神戸大学　3大学シンポジウムを開催

9月27日（金）、京都大学・大阪大学・神戸大学３大学シンポジウム（主催：日本経済新聞社、日本経済研究センター）が大阪市内で開催されました。このシンポジウムは「関西経済人・エコノミスト会議」の一環として毎年開催されるもので、今回は「人口減社会に挑む～産学共創がひらく未来」をテーマに、３大学の総長・学長と産業界から株式会社ダイセルの小河義美社長と株式会社マザーネットの上田理恵子社長が出席し、日本経済新聞社の八木谷勝美執行役員大阪本社編集ユニット長の司会進行により「人口減少社会を見据えた産学連携のあり方」などについて活発な討論が交わされました。

はじめに、本学基礎工学部出身のダイセル小河義美社長から「少子化・高齢化に対して産学連携で取り組みたいこと」と題して基調講演があり、企業の利潤はできるだけ株主や従業員などのステークホルダーに還元することで豊かな社会が創造されるという指摘のほか、イノベーションの創造には大学教員の給与水準向上による研究環境の充実や、大学・高専と産業界とのさらなる連携強化などについて提言がありました。

続いて、京都大学の湊長博総長、大阪大学の西尾章治郎総長、神戸大学の藤澤正人学長から、人口減社会において大学が果たすべき役割や具体的な取組事例について報告がありました。また、仕事と子育ての両立に悩んだ自身の経験をいかし、ワーキングマザーを総合的に支援するマザーネットを創業した上田理恵子社長からは、同社における子育て支援事業の紹介のほか、女性活躍の推進のために大学と産業界が手を携えることが極めて重要であるとの指摘がありました。

パネル討論では、人材育成、ダイバーシティ、働き方改革、女性活躍推進、高齢化に対応したイノベーションの創出などの施策について活発な議論が行われ、これらの取組を大学と産業界による共創で推進していくことで明るい未来社会を実現していくという決意を新たにしました。

西尾総長は、女性活躍の推進こそがイノベーションの源泉であることに触れ、仕事と子育てを両立できる研究環境の整備をさらに推し進め、優秀な女性研究者の育成を推進していくという強い決意を述べました。また人生100年時代において大学はリスキリングなどを通じて産業界からの学びのニーズに応えていくことの重要性について言及があり、その具体的な事例のひとつとして株式会社島津製作所と大阪大学が産学共創で高度人材育成を目指す「REACHプロジェクト」※の取組事例を紹介しました。

※「REACHプロジェクト」：島津製作所が本学の博士課程に社員を送り込んで研究に専念することで同社による手厚い支援環境の中で、2～3年後の博士号取得を目指すものです。