大阪大学シンポジウム「COVID-19から学ぶ―大阪大学における感染症研究のミッション―」を開催しました

2022年1月10日（月・祝）、グランキューブ大阪（大阪府立国際会議場　大阪市北区中之島）で、大阪大学シンポジウム「COVID-19から学ぶ―大阪大学における感染症研究のミッション―」を開催しました。
本学に2021年4月、感染症総合教育研究拠点（CiDER）が設立されたことに伴うキックオフシンポジウムで、感染症研究をテーマとして国際会議場にて開催するのは前年に続いて2回目。感染拡大防止を考慮して今回もハイブリッド形式で開催し、総計530名（現地参加150名、WEB参加380名）の方々が視聴してくださいました。

西尾章治郎総長が開会あいさつとして、「市民、行政、産業界、アカデミアが、新型ウイルスによるパンデミックから何を学び、未来へどう活かしていくべきかを、皆さまとともに考え、大学が果たすべきミッションを明確にしていきたいと思います」と述べました。
続いて金田安史 統括理事・副学長が、CiDERの理念や活動、役割について紹介しました。

「日本財団・大阪大学感染症対策プロジェクト」として、拠点の整備費を含め10年間で230億円規模の助成をしてくださる日本財団の笹川陽平会長と、2020年ノーベル生理学・医学賞受賞者であるマイケル・ホートン アルバータ大学教授からは、来賓としてビデオメッセージを寄せていただきました。

第1セッション「日本におけるCOVID-19の現状と対策」において、脇田隆字 国立感染症研究所長からは「ワクチン接種とともに水際対策、公衆衛生、医療体制整備などさまざまな対策が必要」との提言がなされました。
続く第2セッション「COVID-19から学ぶウイルスとの共存」では、松浦善治 CiDER拠点長が「ウイルス拡大の背景には人口拡大、環境破壊、都市化、動物の密漁などさまざまな要因がある。我々はウイルスとともに生きていく道を考えるべき」と語りました。

パネルディスカッション「CiDER 3つのミッション（感染症治療予防の研究開発、医療人材育成、科学情報の発信）の実現に向けて」は、脇田所長、松浦拠点長とともに、手代木功 塩野義製薬代表取締役社長、武藤香織 東京大学医科学研究所教授、藤井睦子 大阪府健康医療部長が出演し、忽那賢志・医学系研究科教授がモデレーターを務めました。政府・自治体、産業界、アカデミアが抱える課題、さらには大阪大学やCiDERに期待される役割などについて、活発な議論が行われました。

最後に、熊ノ郷淳 医学系研究科長が閉会挨拶を行い、有意義なシンポジウムの幕が閉じられました。