京都大学・大阪大学・神戸大学　3大学シンポジウムを開催

10月13日（水）、京都大学・大阪大学・神戸大学３大学シンポジウム（主催：日本経済新聞社、日本経済研究センター）が大阪市北区で開催されました。このシンポジウムは「関西経済人・エコノミスト会議」の一環として毎年開催されるもので、今回は「関西から創る未来社会～SDGsを育む」をテーマに、３大学の総長、学長と産業界の代表が「持続可能な開発目標（SDGs）」における産学の役割などについて活発な討論を交わしました。

はじめに、主催者である日本経済新聞社の新井裕常務執行役員大阪本社代表から、本シンポジウム開催の意義とSDGs達成に向けた関西の貢献への期待が述べられ、続いて、株式会社島津製作所の上田輝久代表取締役社長から、同社の歴史やSDGsの取組、３大学との連携事業についての紹介とともに、企業がSDGsに取り組む意義についての基調講演がありました。

続いて、京都大学の湊長博総長、大阪大学の西尾章治郎総長、神戸大学の藤澤正人学長から、各大学におけるSDGsの取組についての説明があった後、株式会社Compassの大津愛代表取締役CEOから、同社の紹介と、各大学の取組についての感想が述べられました。

パネルディスカッションでは、健康増進のために何ができるかについて議論が行われ、西尾総長は、自然科学系のみならず、人文学・社会科学分野も含めて全学体制で立ち向かうべく設置した感染症総合教育研究拠点の意義・役割について説明し、人々の「いのちと暮らし」を守ることを目指し、社会寿命の延伸に貢献していくと述べました。

また、多様な人材の育成・活用などについても議論され、西尾総長は、基調講演での上田社長の発言も受け、様々な分野の顧客のニーズに応えるためには、たとえばユーザーの半数は女性であることに鑑みても、ジェンダーダイバーシティをはじめとした多様性が重要であると述べました。

最後に、開催を4年後に控えた大阪・関西万博について水を向けられ、今後、「万博」という共通の目標のもとに、SDGs達成に向けて関西の大学・企業がこれまで以上に連携しながら活動していくことへの期待を口にし、討論を終えました。

今年は、昨年に引き続き、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点からオンライン配信を行い、大学や企業関係者など、約５００人が参加しました。