自己点検・評価の概要（第７回）

　大阪大学では、「大阪大学における教育の内部質保証に関する方針」及び「大阪大学における教育の内部質保証のための教育アセスメントのガイドライン」に基づく第７回目の自己点検・評価を実施しました。

　今回の自己点検・評価では、令和７年度を対象期間として、教育ポリシーに基づいた教育の実施状況及び学生の学修成果の達成状況の観点から、学位プログラム、学部・研究科及び全学の各階層で現状を点検し、その結果に対する自己評価を行うとともに、明らかになった課題に関しては、今後の対応について検討が行われました。
　各学部・研究科における自己点検・評価の結果、専門教育体制や学生支援体制の充実など多様でかつ質の高い教育の取組が例年どおり実施され、その成果も確実に認められました。
　例えば、教育実施については、対面とオンラインを併用したブレンデッド教育が定着し成果、効果をあげています。国際化への取組については、デジタル人材育成などをきっかけとした文理融合の学問領域および文理融合教育の可能性、英語で実施する科目を増やすなどの取組が確認できました。また、教育・学習環境整備については、学生相談、学生支援体制のさらなる充実、CAP制導入およびその成果としての学習時間の増加、インターンシップの科目化、学生表彰制度、複数メンター制度、チューター制度の導入活用、日本学術振興会特別研究員への申請支援なども確認できました。
　一方で、全学的な課題として、教育環境整備（TA予算を含む）の予算確保、学位論文等における生成ＡＩの使用に関する全学としての方針の策定や仕組みの構築、各種学生アンケートの回答率のさらなる向上、教育の質保証の観点からの入試・教育・研究を統合的に捉えたPDCAサイクル構築に向けたFD実施、大学院進学の魅力の発信や大学院入試の充実、全学的な留学生獲得戦略の策定、大学院生の就職活動と学業との両立の問題、教育・研究・運営への取組が教員自身のエネルギーを枯渇させないような対策（教員の負担軽減）などが挙げられました。
　これらの各学部・研究科での特徴的な取組や成果、課題について、令和８年10月に開催された教育課程委員会で全ての学部・研究科と共有しました。