大阪大学が産学連携等の３分野で国内トップ

文部科学省が、平成30年度の「大学等における産学連携等実施状況について」を発表し、大阪大学は３分野で国内トップとなりました。

民間企業からの研究資金等受入額（共同研究・受託研究・治験等・知的財産）は93億5959万4000円で、２位だった29年度より11億4505万1000円増加し、１位になりました。
民間企業との共同研究費受入額も6億4515万7000円増やして74億7656万9000円と、前年度２位からトップに就きました。
また、民間企業との共同研究費受入額のうち1000万円以上の研究費受入額についても、55億8091万8000円（同5億6139万1000円増）で、２年連続の１位となりました。

さらに、同一県内企業及び地方公共団体との共同・受託研究実施件数（地方別）は、近畿地方トップの327件（20億6777万円）で、集計が始まった平成27年度以降１位を維持しています。

共同研究費の増加について本学は、「全国に先駆け大阪大学で開始した共同研究講座、協働研究所という制度が大学内外に定着し、オープンイノベーションに対する効果が広く認識されたことによるもの」ととらえています。

詳細は 文部科学省ホームページ をご覧ください