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就職(進路)データ

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平成28年度学部卒業生進路状況

学部名 卒業者数 進学者
(大学院)
就  職  者   臨床
研修医
その他
企業等 公務員 教 員
文学部 181
43
90
23
10
123
0
15
人間科学部 147
24
89
18
1
108
0
15
外国語学部
(昼間主)※
604
37
453
39
10
502
0
65
法学部 269
58
150
34
1
185
0
26
経済学部 241
18
180
14
0
194
0
29
理学部 262
212
24
1
9
34
0
16
医学部(医学科) 109
1
0
0
0
0
105
3
医学部
(保健学科)
173
58
97
13
0
110
0
5
歯学部 62
0
0
0
0
0
54
8
薬学部 80
55
21
1
1
23
0
2
工学部 838
727
74
8
0
82
0
29
基礎工学部 447
368
70
3
0
73
0
6
3,413
1,601
1,248
154
32
1,434
159
219

 ※外国語学部(昼間主)には旧大阪外国語大学の課程を含む。

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平成28年度大学院修了学生の進路状況(博士前期・修士)

研究科名 修了者数 進学者
(大学院博士
(後期)課程)
就  職  者  その他
企業等 公務員 教 員
文学研究科 81 26 33 3 4 40 15
人間科学研究科 95 28 37 5 3 45 22
法学研究科 35 10 12 6 0 18 7
経済学研究科 80 21 42 3 0 45 14
理学研究科 275 73 179 3 6 188 14
医学系研究科
(保健学専攻を除く)
9 2 2 1 1 4
3
医学系研究科
(保健学専攻)
85 15 62 4 3 69 1
薬学研究科 66 13 52 0 0 52 1
工学研究科 816 71 705 20 0 725 20
基礎工学研究科 279 29 239 1 0 240 10
言語文化研究科 69 27 19 2 7 28 14
国際公共政策
研究科
37 13 15 2 1 18 6
情報科学研究科 133 17 107 2 3 112 4
生命機能研究科 ※1 54 21 31 0 0 31 2
2,114 366 1,535 52 28 1,615 133

 ※1 生命機能研究科は、2年次を修了し、修士の学位を取得した者について計上。 

 

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平成28年度大学院修了学生等の進路状況(博士後期・博士・法科大学院)

研究科名 修了者数 ※1 就  職  者  その他
企業等 公務員 教 員
文学研究科 42 2 1 5 8 34
人間科学研究科 37 6 2 16 24 13
法学研究科 5 0 1 3 4 1
経済学研究科 21 8 1 7 16 5
理学研究科 77 47 1 4 52 25
医学系研究科(保健学専攻を除く) 160 107 1 5 113 47
医学系研究科(保健学専攻) 15 2 1 9 12 3
歯学研究科 35 20 0 2 22 13
薬学研究科 29 19 0 6 25 4
工学研究科 142 101 1 9 111 31
基礎工学研究科 48 36 0 9 45 3
言語文化研究科 28 3 0 12 15 13
国際公共政策研究科 11 3 0 1 4 7
情報科学研究科 24 14 0 6 20 4
生命機能研究科 25 16 0 0 16 9
連合小児発達学研究科 9 4 0 2 6 3
708 388 9 96 493 215

※1 所定の年限以上在学し、所定の単位を修得したが博士の学位を取得しなかった者で、平成28年度間にいわゆる満期退学した者を含む。

 

法科大学院の課程

研究科名 修了者数※ 就  職  者 その他
企業等 公務員 教 員
高等司法研究科 85 0 0 0 0 85

※高等司法研究科は修了者のほぼ全員が司法試験準備となり、「その他」の扱いとなる。

 

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平成28年度業種別の主な就職先
 (大学院学生等を含む。)

区分 企業名
製造業 パナソニック、三菱電機、トヨタ自動車、川崎重工業、日立製作所、JFEグループ、ダイキン工業、新日鐵住金、デンソー、コマツ、三菱重工業、住友電気工業、クボタ、神戸製鋼所、塩野義製薬、シスメックス、富士通、本田技研工業、豊田自動織機、キヤノン、島津製作所、住友化学、三菱日立パワーシステムズ、東レ、ソニー、日立造船、村田製作所、IHI、日本電気(NEC)、花王、住友ゴム工業、日産自動車、日本IBM、マツダ、竹中工務店、クラレ、ジェイテクト、日本たばこ産業(JT)、積水化学工業、ヤンマー、ブリヂストン、マルホ、ダイハツ工業、大林組、小野薬品工業、アステラス製薬、カネカ、三菱ケミカル、DMG森精機、ダイセル、テイジン、大日本住友製薬、東洋ゴム工業、田辺三菱製薬、キーエンス、旭化成グループ、三菱マテリアル、横河電気、ブラザー工業、三菱ガス化学、三井造船、ニプロ、コニカミノルタ、キリン、シャープ、鹿島建設、カプコン、三菱自動車工業、ヤマハ発動機、パナソニックエコシステムズ、古河電気工業、ローム、日本新薬、東ソー、武田薬品工業、日本ガイシ、千代田化工建設、三洋化成工業、スズキ、清水建設、シマノ、コーセー、サカタインクス、今治造船、オムロン、サントリー
電気 ガス 関西電力、大阪ガス、中国電力、中部電力、北陸電力、東京電力、四国電力、JXエネルギー、九州電力、電源開発
情報・通信 西日本電信電話(NTT西日本)、NTTドコモ、新日鉄住金ソリューションズ、NTTコミュニケーションズ、TIS、NTTコムウェア、NTTデータ、KDDI、ケイオプティコム、日本電信電話(NTT)、シンプレクス、SCSK
運輸 JR西日本、全日本空輸、阪急電鉄、JR東海、JR九州、NEXCO(西日本高速道路)、SGホールディングス、東海旅客鉄道、東日本旅客鉄道、大阪市交通局
商社 流通
シンクタンク
住友商事、ニトリ、伊藤忠商事、三井物産、三菱商事、双日、野村総合研究所
銀行 証券保険 三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ、三菱東京UFJ銀行、大和証券グループ、日本郵政グループ、りそなグループ、三井住友信託銀行、三井住友カード、野村證券、SMBC日興証券、日本生命保険、東京海上日動火災保険、池田泉州ホールディングス、明治安田生命保険、農林中央金庫、損保ジャパン日本興亜
マスコミ
出版 広告その他サービス
日本放送協会(NHK)、共同通信社、アクセンチュア、リクルートグループ、ワークスアプリケーションズ、楽天、JTBグループ、日本海事協会、トライグループ、有限責任監査法人トーマツ
官公庁 裁判所、海上自衛隊、外務省、国土交通省、経済産業省、厚生労働省、財務省、国税庁、法務省、大阪府庁、大阪市役所、神戸市役所、兵庫県庁、奈良県庁、富山県庁、東京都庁、愛媛県庁、香川県庁、京都市役所、JICA※その他、各都道府県庁、市役所等多数
学校 病院 大阪大学医学部附属病院、大阪大学歯学部附属病院、地域医療機能推進機構(JCHO)大阪病院、大阪府立病院機構、大阪府立急性期・総合医療センター、大阪労災病院、大阪市立総合医療センター大阪大学、大阪府教員、神戸大学、京都大学、兵庫県教員、関西学院大学、立命館大学

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