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- 共同利用・研究課題
東京大学 大気海洋研究所 令和8年度 共同利用（柏地区、大槌沿岸センター、学際連携）
本研究所は、大気海洋科学の基礎的研究を行うことを目的とした全国の研究者のための共同利用・共同研究拠点です。
＜募集区分＞
●大気海洋研究所（柏地区）共同利用
（1）外来研究員：本所を利用して研究を行う研究者の公募
（2）研究集会：1～2日間のシンポジウム。開催場所は大気海洋研究所を原則とする。
●大槌沿岸センターの共同利用及び奄美研究集会
（1）大槌外来研究員：本センターを利用して研究を行う研究者の公募
（2）大槌研究集会：1～2日間のシンポジウム。開催場所は大槌沿岸センター（大槌町）を原則とする。
（3）奄美研究集会：1～2日間のシンポジウム。開催場所は奄美研究拠点準備室近辺の会場を原則とする。
●学際連携研究
本研究は、全国の個人またはグループの研究者と本研究所の教員が協力して行う公募型の共同研究です。
・対象研究
海洋や大気に関わる基礎的研究および地球表層圏の統合的理解の深化につながる研究。
特に、複数の学問分野の連携による学際的な共同研究の提案を期待します。
研究には以下の三つの形態があります。
（1）特定共同研究 （2）一般共同研究 （3）若手共同研究
・共同研究期間
令和8年4月1日から令和9年3月31日まで。
継続申請可（同一課題の実施期間は通算で2年間を限度とする）
- 公募期間
- 2025年11月28日 (金) 締切
- 公募元名称
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東京大学 大気海洋研究所
- 分野
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その他
大気海洋科学
- カテゴリー
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共同利用・研究課題
- 助成（賞）金の金額（総額）
- 【学際連携研究】必要経費の応募総額の目安は年50万円〜150万円とします（ただし、熱帯生物圏研究及び環日本海域研究については20万円を上限とする）。
- 部局確認
- 必要
- 備考
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◆応募資格
【大気海洋研究所（柏地区）・大槌沿岸センター】
国・公・私立大学及び公的研究機関で、海洋科学に関する研究を行う研究者、並びにこれに準ずる者（大学院学生及び研究生は申込者にはなれない。ただし共同研究者としての参加は可能）
【学際連携研究】
国・公立大学法人、私立大学及び公的研究機関の研究者、並びにこれに準ずる者 。ただし、若手共同研究においては、申請年度末に39歳以下もしくは学位取得後8年未満（出産・育児等による研究中断期間を除く）の者。
◆応募方法：Google form
Wordファイルと、押印の上スキャンしたPDFファイル合わせて2通を以下申し込み先のGoogle formから提出する。なお、押印した原紙は手元にて保管のこと。
※申請者自身のGoogleアカウントでログインする。
※申込完了するとGoogle formからメールが届きます。
※所定の申込書等様式（Wordファイル）は、本研究所ホームページよりダウンロード可。
◆申請時注意点
【共通事項】
旅費付き採択は、学際連携研究・柏外来研究・大槌外来研究の内、同年度内１件のみととする。
【大気海洋研究所（柏地区）・大槌沿岸センター】
・事前に研究所各関係部門等との打ち合わせのうえ申込むこと。
・共同研究者として参加する大学院学生及び研究生は『学生教育研究災害傷害保険』に加入すること。
・研究代表者は、共同研究者の所属機関長の承諾書（大学院学生の場合は推薦書）を取りまとめ、保管しておくこと。（研究集会は不要）
・研究代表者は共同研究者分も含めて放射線業務従事承認書をとりまとめ、共同利用開始前（令和8年3月31日）までに国際・研究推進チーム宛に郵送すること。
【学際連携研究】
・事前に研究所内教員との打ち合わせのうえ申請書を作成すること。
・若手共同研究の応募にあたり、研究所内若手教員を代表者として申請可。
◆応募締切日
令和7年11月28日（金）17:00（日本時間・電子ファイル必着厳守）
※詳細は研究所ホームページをご確認ください。
大気海洋研究所（柏地区）共同利用（申込書等様式ダウンロード、Google foamリンク）／東京大学大気海洋研究所
大槌沿岸センターの共同利用及び奄美研究集会（申込書等様式ダウンロード、Google foamリンク）／東京大学大気海洋研究所
学際連携研究（申込書等様式ダウンロード、Google foamリンク）／東京大学大気海洋研究所
（本件掲載担当：研究企画課外部資金係）
（注1）部局確認が「必要」となっている場合は・・・
所属部局の担当者に応募予定であることを連絡し、必要な手続きを確認してください。
ただし、医学系研究科に所属している方は、部局確認が「必要」となっていなくても、応募を予定している場合は必ず担当係（総務課企画係）へ問い合わせてください。
（注2）総長（学長）推薦が必要な申請書類については・・・
公印押印箇所以外の総長（学長）名等を含む必要箇所を全て記載し、所属部局の担当者経由で申請してください。