- 財団法人
- 研究助成
公益財団法人 住友財団 2025年度 基礎科学研究助成・環境研究助成
＜募集区分＞
【基礎科学研究助成】
重要でありながら研究資金が不十分とされている基礎科学研究、とりわけ新しい発想が期待されている若手研究者による萌芽的な研究に対する助成。
〇助成対象研究
数学、物理学、化学、生物学及びこれらの複合分野並びに工学の基礎分野における萌芽的研究
（注）助成対象は上記のとおりですが、複合分野や工学の基礎分野の研究であっても、応募の際は ①数学、②物理学、③化学、④生物学の分野のうち最も適切と思われる１つの分野を指定してください。
〇助成期間
原則として2025年11 月（助成金受領日）から１年間または2年間。
但し、助成期間中に必要となった場合は、通算の助成期間3年間を限度として延長可。
【環境研究助成】
人類が直面している最大の問題の一つである環境問題の解決・改善に資する研究に対する助成。
〇助成対象研究
●一般研究･･･環境に関する研究（分野不問）
●課題研究
本年度募集課題
「地球のネイチャーポジティブを実現するための学際的または国際的研究」
〇助成期間
一般研究･･･１年間または２年間
課題研究･･･２年間または３年間
※ 助成期間は、助成金の受領日から（本年１１月目途）開始。
※ 必要な場合は、一般研究は通算3年、課題研究は通算4年まで延長可。
- 公募期間
- 2025年4月15日 (火) から 2025年6月30日 (月) まで
- 公募元名称
-
公益財団法人 住友財団
- 分野
-
全分野
- カテゴリー
-
研究助成
- 助成（賞）金の金額（総額）
- 【基礎科学研究助成】１件当たり最大500万円／件（40件程度）【環境研究助成】一般研究：最大500万円／件（40件程度）、課題研究：最大1,000万円／件（3件程度）
- 部局確認
- 必要
- 添付資料
- 備考
-
◆主な応募資格
【基礎科学研究助成】
2025 年4月1日時点で45歳以下の若手研究者を対象とする。
・国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長（大学の場合は学科長・学部長・病院長等）の承諾（職印又は私印が必要）がとれるのであれば応募可能。
・上記以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は、 応募可能。なお、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ること。
【環境研究助成】
研究者個人または研究グループを対象とする。
申請者（研究代表者）の資格要件は以下のとおり。
・国籍に関係なく、日本の大学等の研究機関に所属し、申請に関する所属機関の長(大学の場合は学科長・学部長以上)の承諾（職印又は私印が必要）がとれるのであれば応募可能。
・上記以外であっても、日本国籍を持つ者または日本に永住を許可されている外国人は応募可能。なお、海外の大学等の研究機関に所属している者は申請に関する所属機関の長の承諾を得ることが必要です。
◆応募方法：Ｗｅｂ申請
本財団ホームページより「応募手順及び申請書記入要領」に従って申請する。
・マイページ登録が必要。
・申請書類の様式はマイページよりダウンロード可。
・申請書類は日本語または英語で記載すること。
・【環境研究助成】の申請書類を英語で記載する場合は、申請書の１ページの研究テーマだけは日本語を併記すること。また、連絡担当者は、日本語で連絡または照会できる方を指定すること。
◆申請時注意点
・申請者の所属が営利企業等(兼務を含む)の場合には応募不可。
・申請者者(環境研究助成のグループの場合は代表者)が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の報告を確実に行えることを条件とする。
・本年度本財団の研究助成に複数又は重複応募は不可。なお、他の申請者の共同研究者として名前が記されることは問題なし。
◆産前・産後休暇、育児休業による研究中断がある場合の考慮あり。
詳細は応募前に本財団事務局へお問い合わせ下さい。（募集要項を参照）
◆応募締切 ： ２０２４年６月３０日（日） 日本時間 １７：００
※詳細については財団ホームページでご確認ください。
基礎科学研究助成（応募手雲および申請書記入要領、申請フォーム、Ｑ＆Ａ、応募ページへのリンク）／公益財団法人 住友財団
環境研究助成（応募手雲および申請書記入要領、申請フォーム、Ｑ＆Ａ、応募ページへのリンク）／公益財団法人 住友財団
（本件掲載担当：研究企画課外部資金係）
（注1）部局確認が「必要」となっている場合は・・・
所属部局の担当者に応募予定であることを連絡し、必要な手続きを確認してください。
ただし、医学系研究科に所属している方は、部局確認が「必要」となっていなくても、応募を予定している場合は必ず担当係（総務課企画係）へ問い合わせてください。
（注2）総長（学長）推薦が必要な申請書類については・・・
公印押印箇所以外の総長（学長）名等を含む必要箇所を全て記載し、所属部局の担当者経由で申請してください。