2　本研究科は、科学と技術の融合による科学技術の根本的開発及びそれにより人類の真の文化を創造することを教育研究理念とし、この理念のもと、社会の要請に応える新しい学問領域を開拓するとともに、理学と工学のバランスのとれた高度大学院教育の実践を通じ、次に掲げる人材を養成することを目的とする。

2　博士課程は、これを前期2年の課程(以下「前期課程」という。)及び後期3年の課程(以下「後期課程」という。)に区分する。

3　博士課程に、大阪大学理工情報系オナー大学院プログラム(以下「オナー大学院プログラム」という。)を設ける。

2　各専攻に、それぞれ次の領域を設ける。

2　各専攻の領域別の授業科目及びその単位数は、別表のとおりとする。

3　本研究科の各授業科目の単位計算については、本学基礎工学部規程第13条の規定を準用する。

2　指導教員は、専攻担当の教授とする。ただし、研究科長が必要と認めるときは、基礎工学研究科委員会(以下「研究科委員会」という。)の議を経て、准教授又は専任講師をもって代えることができる。

2　英語特別プログラムを履修する者として入学を許可された学生は、前項の規定にかかわらず、指導教員の指示に従い、別表2に掲げる当該領域の授業科目の中から必修科目12単位を含め30単位以上を修得しなければならない。ただし、指導教員が必要と認めるときは、研究科委員会の議を経て、別表1に掲げる当該領域の授業科目を履修し、当該単位とすることができる。

3　オナー大学院プログラムを履修する前期課程の学生は、前2項の規定にかかわらず、指導教員の指示に従い、別に定める履修方法により別表1に掲げる当該領域の授業科目及び別に定める授業科目の中から必修科目を含め30単位以上を修得しなければならない。

4　前項の場合において、英語特別プログラムを履修する者として入学を許可された学生は、指導教員の指示に従い、別に定める履修方法により別表2に掲げる当該領域の授業科目及び別に定める授業科目の中から必修科目12単位を含め、30単位以上を修得しなければならない。ただし、指導教員が必要と認めるときは、研究科委員会の議を経て、別表1に掲げる当該領域の授業科目を履修し、当該単位とすることができる。

5　前2項に定めるもののほか、オナー大学院プログラムの履修に関し必要な事項は、別に定める。

6　前期課程の学生は、各専攻で定める研究指導を受けなければならない。ただし、指導教員が教育上特に必要と認めるときは、研究科委員会の議を経て、学生に、他の大学院等で研究指導を受けさせることができる。

7　前項ただし書の研究指導を受ける期間は、1年を超えることはできない。

8　指導教員が必要と認めるときは、研究科委員会の議を経て、学生に、大学院横断教育科目、リーディングプログラム科目又は国際交流科目を履修させ、第1項から第4項までに規定する単位に充当することができる。

9　指導教員が必要と認めるときは、研究科委員会の議を経て、学生に、本研究科の当該専攻の他の領域若しくは他の専攻若しくは他の研究科の授業科目、基礎工学部若しくは他の学部の授業科目又は他の大学院若しくは外国の大学院の授業科目を履修させ、第1項から第4項までに規定する単位に充当することができる。

10　前項の規定により充当できる単位のうち、他の大学院又は外国の大学院の授業科目の単位については、15単位を限度とする。

11　指導教員が必要と認めるときは、研究科委員会の議を経て、学生が本研究科入学前に大学院において修得した授業科目の単位(大学院設置基準(昭和49年文部省令第28号)第15条において準用する大学設置基準(昭和31年文部省令第28号)第31条第1項に規定する科目等履修生として修得した単位を含む。)を前項に規定する単位とは別に、15単位を超えない範囲で、本研究科において修得したものとして、第1項から第4項までに規定する単位に充当することができるものとし、前項に規定する単位数と合わせて20単位を超えないものとする。

2　前項の規定により計画的な履修を許可された学生に関し必要な事項は、別に定める。

2　オナー大学院プログラムを履修する後期課程の学生は、前項の規定にかかわらず、別に定める履修方法により別表3に掲げる当該領域の必修科目及び別に定める授業科目12単位を修得しなければならない。

3　前項に定めるもののほか、オナー大学院プログラムの履修に関し必要な事項は、別に定める。

4　後期課程の学生は、各専攻で定める研究指導を受けなければならない。ただし、指導教員が教育上特に必要と認めるときは、研究科委員会の議を経て、学生に、他の大学院等で研究指導を受けさせることができる。

5　指導教員が必要と認めるときは、学生に、本研究科の授業科目、大学院横断教育科目、リーディングプログラム科目、国際交流科目若しくは他の研究科の授業科目、基礎工学部若しくは他の学部の授業科目又は他の大学院若しくは外国の大学院の授業科目を履修させることができる。

2　前項の規定により計画的な履修を許可された学生に関し必要な事項は、別に定める。

2　研究指導の認定は、原則として学年末に指導教員が行うものとする。ただし、特別の必要がある場合は、その時期を変更することができる。

2　最終試験は、審査した学位論文を中心としてこれに関連のある科目について、筆記試験又は口頭試問によって行うものとする。

3　学位論文及び最終試験の合否は、審査委員会の報告を受け研究科委員会が審議し、議決するものとする。

4　研究科委員会の議を経て研究科長が適当と認めるときは、特定の課題についての研究の成果の審査をもって修士論文の審査に代えることができる。

2　前項の志願者については、研究科長は、選考の上、前項第1号の者を特別研究学生、前項第2号の者を特別聴講学生、前項第3号の者を科目等履修生として、受け入れることができる。

3　特別聴講学生が履修する授業科目は、別表1の授業科目とする。ただし、外国人留学生にあっては、別表1の授業科目その他本研究科が認める授業科目と、データ関連人材育成プログラムを受講する者が履修する授業科目については、別表4とする。

4　科目等履修生が履修する授業科目は、別表1の授業科目とする。ただし、ナノ高度学際教育研究訓練プログラム(社会人教育プログラム)を受講する者が履修する授業科目については、別表5とする。

2　特別聴講学生及び科目等履修生の在学期間は、履修する授業科目所定の授業期間とする。ただし、引き続き在学を希望する者が研究科長に願い出て許可を受けた場合は、この限りでない。

3　特別聴講学生及び科目等履修生の履修授業科目の試験及び履修認定については、第9条及び第10条第1項の規定を準用する。

2　研究生の入学資格は、次のとおりとする。

3　研究生の入学の時期は、学期の始めとする。ただし、特別の事情があるときは、この限りでない。

4　研究生には、指導教員を定める。

5　研究生の在学期間は、1年以内とする。ただし、研究科委員会の議を経て研究科長が、研究上必要と認めたときは、在学期間の延長を許可することがある。

6　研究生が退学しようとするときは、指導教員を経て、研究科長に願い出なければならない。

1　この規程は、昭和50年10月15日から施行し、昭和50年4月1日から適用する。

2　昭和50年3月31日現在修士課程又は博士課程に在学し、同日以後引き続き同課程に在学する学生は、この規程適用の日から前期課程又は後期課程に在学するものとする。

この改正は、昭和51年4月1日から施行する。

この改正は、昭和52年4月1日から施行する。

この改正は、昭和53年4月1日から施行する。

この改正は、昭和54年4月1日から施行する。

1　この改正は、昭和55年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要修得単位数に算入するものとする。

1　この改正は、昭和56年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要修得単位数に算入するものとする。

1　この改正は、昭和57年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に履修した「物性理論A」、「結晶塑性A」及び「結晶塑性B」の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要修得単位数に算入するものとする。この場合において、「物性理論A」を履修した者は「物性理論A1」及び「物性理論A2」を、「結晶塑性A」を履修した者は、「格子欠陥A」を、「結晶塑性B」を履修した者は「格子欠陥B」をそれぞれ履修することができないものとする。

この改正は、昭和58年4月1日から施行する。

1　この改正は、昭和59年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要単位数に算入するものとする。この場合において、「オートマトンと形式言語理論」を履修した者は「オートマトン理論」を履修できないものとする。

1　この改正は、昭和60年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要単位数に算入するものとする。

3　この改正施行前の別表の規定により、次表の左欄に掲げる授業科目の単位を修得した者は、改正後の別表の規定にかかわらず、対応右欄の授業科目を履修できないものとする。

この改正は、昭和61年4月1日から施行する。

1　この改正は、昭和63年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要単位数に算入するものとする。

1　この改正は、平成元年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要単位数に算入するものとする。

この改正は、平成元年7月19日から施行し、平成元年7月1日から適用する。

1　この改正は、平成2年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要単位数に算入するものとする。

この改正は、平成2年11月21日から施行し、平成2年10月1日から適用する。

1　この改正は、平成3年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要単位数に算入するものとする。

1　この改正は、平成4年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要単位数に算入するものとする。

1　この改正は、平成5年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位数については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要単位数に算入するものとする。この場合において、改正前の別表の規定により「界面現象(2単位)」の単位を既に修得した者は、改正後の別表の規定にかかわらず、「混相流操作論(2単位)」を履修することができないものとする。

この改正は、平成6年4月1日から施行する。

1　この改正は、平成7年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表の規定にかかわらず、第6条第1項に定める必要単位数に算入するものとする。

1　この改正は、平成8年4月1日から施行する。

2　平成8年3月31日現在、在学中の者については、なお従前の例による。

1　この改正は、平成9年4月1日から施行する。

2　平成9年3月31日現在、在学中の者については、なお従前の例による。

1　この改正は、平成10年4月1日から施行する。

2　平成10年3月31日現在在学中の者については、なお従前の例による。

この改正は、平成10年7月15日から施行する。

1　この改正は、平成11年4月1日から施行する。

2　平成11年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成12年4月1日から施行する。

2　平成12年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成13年4月1日から施行する。

2　平成13年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成14年4月1日から施行する。

2　情報数理系専攻は、改正後の第3条の規定にかかわらず、平成14年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

3　平成14年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表の規定にかかわらず、なお従前の例による。この場合における改正前の別表の適用については、各分野の選択科目に「Introduction　to　Engineering　Science(2単位)」を加え、物性物理科学分野の選択科目に「先端機能材料工学特論(2単位)」を加え、数理科学分野の選択科目に「年金数理(2単位)」を加えるものとする。

1　この改正は、平成15年4月1日から施行する。

2　物理系専攻、化学系専攻及びシステム人間系専攻は、改正後の第3条の規定にかかわらず、平成15年3月31日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

3　平成15年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この改正は、平成16年4月1日から施行する。

1　この改正は、平成18年4月1日から施行する。

2　平成18年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表1の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この改正は、平成18年10月1日から施行する。

1　この改正は、平成19年4月1日から施行する。

2　平成19年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成20年4月1日から施行する。

2　平成20年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表1の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　この改正施行の際既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表2の規定にかかわらず、第6条第2項に定める必要単位数に算入するものとする。

1　この改正は、平成21年4月1日から施行する。

2　平成21年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成22年4月1日から施行する。

2　平成22年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表1の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成23年4月1日から施行する。

2　平成23年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成24年4月1日から施行する。

2　平成24年3月31日現在在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成25年4月1日から施行する。

2　平成25年3月31日現在前期課程に在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合における改正前の別表1の適用については、物質創成専攻物性物理工学領域の学際選択科目に「計算科学技術特論A(2単位)」及び「計算科学技術特論B(2単位)」を、物質創成専攻の機能物質化学領域の学際選択科目及び化学工学領域の基盤専門科目に「材料プロセス工学(2単位)」を、物質創成専攻未来物質領域の学際選択科目に「計算科学技術特論A(2単位)」及び「計算科学技術特論B(2単位)」を、システム創成専攻のシステム科学領域の境界専門科目、数理科学領域の基盤専門科目及び社会システム数理領域の基盤専門科目に「数理特論Ⅰ(2単位)」、「数理特論Ⅱ(2単位)」及び「データ科学特論Ⅰ(2単位)」を、それぞれ加えるものとする。この場合において、「機能材料工学」の単位を既に修得している者は、「材料プロセス工学」を履修できないものとする。

4　第2項の場合における改正前の別表2の適用については、同表に「Advanced　Human　Interfaces(2単位)」を加えるものとする。

5　平成25年3月31日現在後期課程に在学中の者については、改正後の第7条第1項及び別表3の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成26年4月1日から施行する。

2　平成26年3月31日現在前期課程に在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合における改正前の別表1の適用については、物質創成専攻物性物理工学領域の学際選択科目に「ナノテクノロジー社会受容特論A(2単位)」を、物質創成専攻機能物質化学領域の境界専門科目に「生物発想化学工学(2単位)」を、物質創成専攻化学工学領域の基盤専門科目に「生物発想化学工学(2単位)」を、学際選択科目に「乱流輸送特論(2単位)」を、物質創成専攻未来物質領域の境界専門科目に「生物発想化学工学(2単位)」を、学際選択科目に「ナノテクノロジー社会受容特論A(2単位)」を、機能創成専攻非線形力学領域の基盤専門科目に「乱流輸送特論(2単位)」を、学際選択科目に「生物発想化学工学(2単位)」を、機能創成専攻機能デザイン領域の境界専門科目に「乱流輸送特論(2単位)」を、学際選択科目に「生物発想化学工学(2単位)」を、機能創成専攻生体工学領域の境界専門科目に「乱流輸送特論(2単位)」を、学際選択科目に「生物発想化学工学(2単位)」を、システム創成専攻電子光科学領域の学際選択科目に「ナノテクノロジー社会受容特論A(2単位)」を、システム創成専攻システム科学領域の境界専門科目に「統計モデリング(2単位)」及び「データ科学特論Ⅱ(2単位)」を、システム創成専攻数理科学領域の基盤専門科目に「統計モデリング(2単位)」及び「データ科学特論Ⅱ(2単位)」を、境界専門科目に「知的計画論(2単位)」を、システム創成専攻社会システム数理領域の基盤専門科目に「データ科学特論Ⅱ(2単位)」を、境界専門科目に「コミュニケーションロボット論(2単位)」及び「統計モデリング(2単位)」をそれぞれ加えるものとする。この場合において、「生物機能材設計」の単位を既に修得している者は、「生物発想化学工学」を、「熱工学特論」の単位を既に修得している者は、「乱流輸送特論」を、「ナノテクノロジー社会受容特論A(1単位)」の単位を既に修得している者は、「ナノテクノロジー社会受容特論A(2単位)」をそれぞれ履修できないものとする。

4　第2項の場合における改正前の別表2の適用については、同表に「Bio-Inspired Chemical Engineering(2単位)」を加えるものとする。この場合において、「Biofunctional Material Design」の単位を既に修得している者は、「Bio-Inspired Chemical Engineering」を履修できないものとする。

1　この改正は、平成27年4月1日から施行する。

2　平成27年3月31日現在前期課程に在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合における改正前の別表1の適用については、物質創成専攻(物性物理工学領域)の学際選択科目に「

4　前項の場合において、次表の左欄に掲げる授業科目の単位を既に修得した者は、対応右欄の授業科目を履修することができないものとする。

5　第2項の場合における改正前の別表2の適用については、「

6　前項の場合において、次表の左欄に掲げる授業科目の単位を既に修得した者は、対応右欄の授業科目を履修することができないものとする。

7　平成27年3月31日現在後期課程に在学中の者については、改正後の第7条及び第10条第2項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成28年4月1日から施行する。

2　平成28年3月31日現在前期課程に在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合における改正前の別表1の適用については、物質創成専攻(物性物理工学領域)の学際選択科目に「

4　前項の場合において、次表の左欄に掲げる授業科目の単位を既に修得した者は、対応右欄の授業科目を履修することができないものとする。

5　第2項の場合における改正前の別表2の適用については、「

6　平成28年3月31日現在後期課程に在学中の者については、改正後の別表3の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この改正は、平成28年6月1日から施行する。

1　この改正は、平成29年4月1日から施行する。

2　平成29年3月31日現在前期課程に在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合における改正前の別表1の適用については、物質創成専攻(物性物理工学領域)の基盤専門科目に「

4　前項の場合において、次表の左欄に掲げる授業科目の単位を既に修得した者は、対応右欄の授業科目を履修することができないものとする。

5　第2項の場合における改正前の別表2の適用については、物質創成専攻(物性物理工学領域)に「

6　前項の場合において、次表の左欄に掲げる授業科目の単位を既に修得した者は、対応右欄の授業科目を履修することができないものとする。

7　平成29年3月31日現在後期課程に在学中の者については、改正後の別表3の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この改正は、平成30年4月1日から施行する。

2　平成30年3月31日現在前期課程に在学中の者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合における改正前の別表1の適用については、物質創成専攻(物性物理工学領域)の学際選択科目の項中「

4　第2項の場合における改正前の別表2の適用については、物質創成専攻(物性物理工学領域)に「