2　本研究科は、多様な個人及び社会集団が生み出してきた言語、事物、思考、習慣等の精神文化及び物質文化の両面にわたる人間の営為を探求する人文学研究を継承しつつ、専門性にとらわれることなく領域横断的で柔軟に発想する能力並びに現代社会のグローバル化及び情報化に即応した最新の技術を活用する力を身に付けることにより、現代にふさわしい人文学をデザインし、今日的課題に果敢に挑戦し、そこで得られた知見を世界に向けて発信し得る人材を養成することを目的とする。

2　博士課程は、これを前期2年の課程(以下「前期課程」という。)及び後期3年の課程(以下「後期課程」という。)に区分する。

3　本研究科に、次の専攻を置く。

2　前項に規定する授業科目は、講義、演習若しくは実習のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとし、単位の計算は、次のとおりとする。

2　学生には、前項に定める指導教員のほか、必要に応じて副指導教員を定める。

3　指導教員及び副指導教員は教授とする。ただし、教授会の議を経て研究科長が必要と認めたときは、准教授又は専任講師をもって代えることができる。

4　前3項に定めるもののほか、指導教員及び副指導教員に関し必要な事項は、別に定める。

2　前項の授業科目の配当年次、授業時間数及び授業の方法等は、教授会の議を経て別に定める。

2　前項の授業科目の配当年次、授業時間数及び授業の方法等は、教授会の議を経て別に定める。

2　前期課程の学生は、研究科長が教育上有益と認めるときは、他の専攻若しくは他の研究科の授業科目、大学院横断教育科目、リーディングプログラム科目又は国際交流科目を履修することができる。

3　前項の規定により履修した授業科目について修得した単位は、第5条第1項に規定する授業科目として単位認定を行うとともに、別表3の定めるところにより、第1項に規定する単位に充当することができる。

2　後期課程の学生は、研究科長が教育上有益と認めるときは、他の専攻若しくは他の研究科の授業科目、大学院横断教育科目、リーディングプログラム科目又は国際交流科目を履修することができる。

3　前項の規定により履修した授業科目について修得した単位は、第5条第1項に規定する授業科目として単位認定を行うとともに、別表4の定めるところにより、第1項に規定する単位に充当することができる。

2　前項の規定による試験は、学期末、学年末その他授業科目担当教員の都合等により適当な時期に行う。

2　学生は、学年ごとに研究指導を受け、毎学年末に研究概要を報告しなければならない。

3　前2項に定めるもののほか、研究指導に関し必要な事項は、別に定める。

2　前項の規定により計画的な履修を許可する学生に関し必要な事項は、別に定める。

2　教授会の議を経て研究科長が教育上有益と認めるときは、学生に他の大学院等又は外国の大学院等において研究指導を受けさせることができる。

3　前項の規定による研究指導を受ける期間は1年とする。ただし、前期課程の学生が研究指導を受ける場合を除き、必要があるときは1年ごとに期間の延長を願い出て許可を得なければならない。

4　前3項の規定に基づき、授業科目を履修し、又は研究指導を受けようとする学生は、あらかじめ所定の手続によって申請し、許可を得なければならない。

5　前項の規定により、授業科目の履修を許可された学生が修得した単位は、審査の上、これを第9条第1項又は第10条第1項に規定する授業科目の単位として認定することができる。

6　第4項の規定により、研究指導を受けることを許可された学生は、審査の上、これを第5条第1項に規定する研究指導として認定することができる。

7　第5項の規定により、第9条第1項又は第10条第1項に規定する授業科目として認定することができる単位は、15単位を超えないものとする。

8　教授会の議を経て研究科長が教育上有益と認めるときは、学生が行う学校教育法第105条の規定により大学院が編成する特別の課程(履修資格を有する者が、同法第102条第1項の規定により大学院に入学することができる者であるものに限る。次条において同じ。)における学修を、第5条第1項に規定する授業科目の履修とみなし、審査の上、これを第9条第1項又は第10条第1項に規定する授業科目の単位として認定することができる。

9　前項の規定により修得したものとして認定し、第9条第1項又は第10条第1項に規定する授業科目の単位に充当することのできる単位は、第7項に規定する単位と合わせて15単位を超えないものとする。

2　前項の規定により修得したものとして認定し、第9条第1項又は第10条第1項に規定する授業科目の単位に充当することのできる単位は、15単位を超えないものとし、前条第7項及び第9項に規定する単位と合わせて20単位を超えないものとする。

2　博士論文を提出しようとする学生は、後期課程に2年以上在学し、第10条第1項に規定する単位を修得又は修得見込みで、かつ、必要な研究指導を受けていなければならない。ただし、修士課程又は前期課程における在学期間(2年を限度とする。)と後期課程における在学期間を合計して3年以上で、かつ、後期課程の在学期間が2年以内となる在学期間をもって第10条第1項に規定する単位を修得し得る者及び入学資格に関し修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められ後期課程に入学し、1年以上2年以内となる当該課程の在学期間をもって第10条第1項に規定する単位を修得し得る者で、教授会の議を経て研究科長が優れた研究業績を上げたものと認めた学生については、この限りでない。

3　学位論文の題目は、指導教員の承認を得て、あらかじめ指定する期日までに研究科長に届け出なければならない。

4　学位論文は、あらかじめ指定する期日までに研究科長に提出しなければならない。

5　芸術学専攻に在籍する学生は、学則第15条第1項に規定する特定の課題についての研究の成果を、修士論文に代えて提出することができるものとし、次条第1項に規定する修士論文の審査は、当該研究の成果に対して、これを行うものとする。

6　博士論文の提出に当たっては、あらかじめ博士論文の提出の可否を審査する予備審査に合格していなければならない。

7　学位論文及び予備審査に関し必要な事項は、別に定める。

2　博士論文の審査及び最終試験は、教授会において委嘱する教授2名を含む3名以上の委員からなる審査委員会がこれを行う。

3　学位論文の審査に当たって必要があるときは、教授会の議を経て、他の大学院等の教員等の協力を得ることができる。

4　前期課程の最終試験は、第9条第1項に規定する単位を修得し、研究指導の認定を受け、かつ、修士論文を提出した者について行う。

5　後期課程の最終試験は、第10条第1項に規定する単位を修得し、研究指導の認定を受け、かつ、博士論文を提出した者について行う。

6　最終試験は、審査した学位論文及びこれに関連のある授業科目について、筆記試験又は口頭試験により行う。

7　学位論文及び最終試験の合否は、審査委員会の議を経て、教授会が審議のうえ議決する。

2　前項の規定による出願者については、選考の上、特別研究学生として入学を許可する。

3　特別研究学生の在学期間は、1年以内とする。ただし、研究上必要があり引き続き在学を希望する者は、1年を超えない範囲で研究科長に期間の延長を願い出て、許可を得なければならない。

2　前項の規定による出願者については、選考の上、特別聴講学生として入学を許可する。

3　特別聴講学生の在学期間は、履修する授業科目所定の授業期間とする。

4　特別聴講学生が履修する授業科目の試験及び単位の授与については、第12条及び第13条の規定を準用する。

2　前項の規定による出願者については、選考の上、科目等履修生として入学を許可する。

3　科目等履修生として入学することができる者は、別に定める。

4　科目等履修生の入学時期は、春学期又は秋学期の始めとする。

5　科目等履修生の在学期間は、履修する授業科目所定の授業期間とする。ただし、引き続き在学し、授業科目の履修を希望する者は、研究科長に願い出て許可を受けた場合に限り、期間を延長することができる。

6　科目等履修生が履修する授業科目の試験及び単位の授与については、第12条及び第13条の規定を準用する。

2　前項の規定による出願者については、選考の上、研究生として入学を許可する。

3　研究生として入学することができる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。

4　前項の規定にかかわらず、教授会の議を経て、研究科長が認めたときは、大学又は専門職大学を卒業した者若しくはこれと同等以上の学力がある者を研究生として入学させることができる。

5　研究生の入学時期は、学年の始めとする。ただし、特別の事情があるときは、この限りでない。

6　研究生の在学期間は1年以内とする。ただし、研究上必要があり引き続き在学を希望する者は、1年を超えない範囲で研究科長に期間の延長を願い出て、許可を得なければならない。

この規程は、令和4年4月1日から施行する。

この規程は、令和5年4月1日から施行する。

1　この改正は、令和6年4月1日から施行する。

2　令和6年3月31日現在在学中の者(以下「在学者」という。)及び令和6年4月1日以後において在学者の属する年次に転入学又は再入学する者については、改正後の別表1の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合における改正前の別表1の適用については、研究科共通のデジタルヒューマニティーズ科目の授業科目に「

1　この改正は、令和7年4月1日から施行する。

2　令和7年3月31日現在在学中の者(以下「在学者」という。)及び令和7年4月1日以後において在学者の属する年次に転入学又は再入学する者については、改正後の別表1及び別表3の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合における改正前の別表1の適用については、研究科共通のデジタルヒューマニティーズ科目の授業科目に「

4　第2項の場合における改正前の別表3の適用については、人文学専攻の表の高度国際性涵養教育科目の項中「