○大阪大学大学院言語文化研究科規程

(趣旨及び目的)

第1条　この規程は、大阪大学大学院学則に基づき、大阪大学大学院言語文化研究科(以下「本研究科」という。)における必要な事項を定めるものとする。

2　本研究科は、言語及びそれを基底とする文化と社会について理論及び実践の両面にわたる教育研究を進め、現代社会の国際化・情報化に即応した高度な言語文化リテラシーを身につけるとともに、そこで得られた知見を世界に向けて発信し得る人材を養成することを目的とする。

(課程及び専攻)

第2条　本研究科の課程は、博士課程とする。

2　博士課程は、これを前期2年の課程(以下「前期課程」という。)及び後期3年の課程(以下「後期課程」という。)に区分する。

3　本研究科に、言語文化専攻、言語社会専攻及び日本語・日本文化専攻を置く。

(入学)

第3条　本研究科に入学を志願する者については、研究科長は、研究科教授会(以下「教授会」という。)の議を経て選考する。

(教育方法)

第4条　本研究科の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導(以下「研究指導」という。)によって行う。

2　本研究科の各授業科目は、講義及び演習によって行い、15時間をもって1単位とする。

(指導教員)

第5条　学生には、その研究分野に応じて指導教員を定める。

2　指導教員は、教授とする。ただし、教授会の議を経て研究科長が必要があると認めたときは、准教授又は専任講師をもって代えることができる。

(前期課程の授業科目及び単位数)

第6条　前期課程の授業科目、単位数及び必修・選択の区分は、別表1のとおりとする。

2　前期課程の授業科目の配当及び授業時間数は、教授会の議を経て別に定める。

(前期課程の履修方法)

第6条の2　前期課程の学生は、必要な研究指導を受けるほか、別表2の履修方法により30単位以上を修得しなければならない。

2　前期課程の学生は、研究科長が教育上有益と認めるときは、他の専攻若しくは他の研究科の授業科目、大学院横断教育科目、リーディングプログラム科目又は国際交流科目を履修することができる。

3　前項の規定により履修した授業科目について修得した単位は、10単位を超えない範囲で、第1項に規定する単位に充当することができる。

4　研究指導については、専攻ごとに別に定める。

(後期課程の授業科目及び単位数)

第7条　後期課程の授業科目、単位数及び必修・選択の区分は、別表3のとおりとする。

2　後期課程の授業科目の配当及び授業時間数は、教授会の議を経て別に定める。

(後期課程の履修方法)

第7条の2　後期課程の学生は、必要な研究指導を受けるほか、別表4の履修方法により8単位以上を修得しなければならない。

2　研究指導については、専攻ごとに別に定める。

(長期にわたる課程の履修)

第7条の3　研究科長は、学生が職業を有していること又は出産、育児、介護等の事情により、標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、課程を修了することを希望する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。

2　前項の規定により計画的な履修を許可された学生に関し必要な事項は、別に定める。

(履修及び研究計画の届出)

第8条　学生は、毎学年の始めに、指導教員の指示に基づき、授業科目を履修し、かつ、研究指導を受けるため、履修計画及び研究計画を定め、所定の期日までに届け出なければならない。

(履修科目の試験)

第9条　履修した授業科目の試験は、筆記試験若しくは口頭試験又は研究報告によって行うものとする。

2　前項の規定による試験は、学期末、学年末その他授業科目担当教員の都合等により適当な時期に行う。

(単位の授与)

第10条　前条の規定による試験に合格した授業科目については、所定の単位を授与する。

(学位論文の提出)

第11条　修士論文を提出しようとする学生は、前期課程に1年以上在学し、第6条の2第1項に規定する単位を修得又は修得見込みで、かつ、研究指導の認定を受けていなければならない。ただし、在学期間1年をもって第6条の2第1項に規定する単位を修得し得る者で、教授会の議を経て研究科長が優れた研究業績を上げたものと認めた学生については、この限りでない。

2　博士論文を提出しようとする学生は、後期課程に2年以上在学し、第7条の2第1項に規定する単位を修得又は修得見込みで、かつ、研究指導の認定を受けていなければならない。ただし、修士課程又は前期課程における在学期間(2年を限度とする。)と後期課程における在学期間を合計して3年以上で、かつ、後期課程の在学期間が2年以内となる在学期間をもって第7条の2第1項に規定する単位を修得し得る者及び入学資格に関し修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められ後期課程に入学し、1年以上2年以内となる当該課程の在学期間をもって第7条の2第1項に規定する単位を修得し得る者で、教授会の議を経て研究科長が優れた研究業績を上げたものと認めた学生については、この限りでない。

3　学位論文の題目は、指導教員の承認を得て、あらかじめ指定する期日までに研究科長に届け出なければならない。

4　学位論文は、あらかじめ指定する期日までに研究科長に提出しなければならない。

(学位論文の審査及び最終試験)

第12条　学位論文の審査及び最終試験は、教授会において委嘱する教授2名を含む3名以上の委員からなる審査委員会がこれを行う。ただし、修士論文の審査及び最終試験にあっては、教授1名及び准教授1名を含む3名以上の委員からなる審査委員会がこれを行うことができる。

2　学位論文の審査に当たって必要があるときは、教授会の議を経て、他の大学院等の教員等の協力を得ることができる。

3　前期課程の最終試験は、第6条の2第1項に規定する単位を修得し、研究指導の認定を受け、かつ、修士論文を提出した者について行う。

4　後期課程の最終試験は、第7条の2第1項に規定する単位を修得し、研究指導の認定を受け、かつ、博士論文を提出した者について行う。

5　最終試験は、審査した学位論文及びこれに関連のある授業科目について、筆記試験又は口頭試験により行う。

6　学位論文及び最終試験の合否は、審査委員会の議を経て、教授会が審議のうえ議決する。

(他の大学院又は外国の大学院における授業科目の履修等)

第13条　教授会の議を経て研究科長が教育上有益と認めるときは、学生に他の大学院又は外国の大学院の授業科目を第4条に規定する授業科目として履修させることができる。

2　教授会の議を経て研究科長が教育上有益と認めるときは、学生に他の大学院等又は外国の大学院等で研究指導を受けさせることができる。

3　前2項の規定による授業科目の履修又は研究指導を受ける期間は、1年とする。ただし、前期課程の学生が研究指導を受ける場合を除き、更に期間の延長を希望する者は、研究科長に1年ごとに期間の延長を願い出て許可を得なければならない。

4　前3項の規定により授業科目を履修し、又は研究指導を受けようとする学生は、所定の手続きを行い、研究科長の許可を得なければならない。

(単位等の認定)

第14条　前条の規定により、修得した単位等については、審査の上、これを第6条の2第1項及び第7条の2第1項に規定する授業科目の単位又は研究指導として認定することができる。

2　前項の規定により認定することのできる単位は、第6条の2第3項の規定により充当する単位と合わせて15単位を超えないものとする。

(入学前の既修得単位の認定)

第15条　教授会の議を経て研究科長が教育上有益と認めるときは、学生が本研究科入学前に大学院において修得した授業科目の単位(大学院設置基準(昭和49年文部省令第28号)第15条において準用する大学設置基準(昭和31年文部省令第28号)第31条第1項に規定する科目等履修生として修得した単位を含む。)を審査の上、本研究科において修得したものとして認定することができる。

2　前項の規定により修得したものとして認定することができる単位は、15単位を超えない範囲で、第6条の2第1項及び第7条の2第1項に規定する単位に充当することができるものとし、前条第2項に規定する単位と合わせて20単位を超えないものとする。

(特別研究学生及び特別聴講学生)

第16条　本研究科において研究指導を受けようとする他の大学院に在学中の者又は本研究科において授業科目を履修しようとする他の大学院若しくは外国の大学院に在学中の者は、所定の手続きに従い研究科長に願い出るものとする。

2　前項の規定による志願者については、選考の上、特別研究学生又は特別聴講学生として、入学を許可する。

第17条　特別研究学生の在学期間は、1年以内とする。ただし、必要により更に在学を希望する者は、研究科長の許可を得て、1年を超えない範囲において期間を延長することができる。

2　特別聴講学生の在学期間は、履修する授業科目所定の授業期間とする。

第18条　特別聴講学生の履修した授業科目の試験及び単位の授与については、第9条及び第10条の規定を準用する。

(科目等履修生)

第19条　本研究科の授業科目中1又は複数の授業科目を履修しようとする者は、所定の手続きに従い、研究科長に願い出るものとする。

2　前項の規定による志願者については、選考の上、科目等履修生として入学を許可する。

3　科目等履修生の在学期間は、履修する授業科目所定の授業期間とする。ただし、必要があるときは、期間を延長することができる。

4　科目等履修生の履修した授業科目の試験及び単位の授与については、第9条及び第10条の規定を準用する。

(研究生)

第20条　本研究科において特定事項について攻究しようとする者は、所定の手続きに従い、研究科長に願い出るものとする。

2　前項の規定による志願者については、選考の上、研究生として入学を許可する。

3　研究生として入学することができる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。

(1)　大学又は専門職大学を卒業した者

(2)　研究科長が前号と同等以上の学力があると認めた者

4　研究生の在学期間は、1年以内とする。ただし、研究上必要と認めるときは、在学期間を延長することができる。

5　研究生で相当の攻究をしたと認められる者には、攻究証明書を付与することができる。

(規程外事項の処理)

第21条　この規程に定めるもののほか、本研究科に関する必要な事項は、教授会の議を経て研究科長が別に定める。

附則

この規程は、平成元年7月19日から施行し、平成元年4月1日から適用する。

附則

1　この改正は、平成3年4月17日から施行し、同年4月1日から適用する。

2　平成3年3月31日現在修士課程に在学し、同日以後引き続き同課程に在学する学生は、同年4月1日から前期課程に在学するものとする。

附則

1　この改正は、平成6年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、第6条第1項及び第7条第1項に定める必要修得単位数に算入するものとする。

附則

この改正は、平成7年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成9年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成10年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成12年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成16年4月1日から施行する。

附則

1　この改正は、平成17年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、第6条第1項及び第7条第1項に定める必要修得単位数に算入するものとする。

附則

この改正は、平成18年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成19年4月1日から施行する。

附則

1　この改正は、平成19年10月1日から施行する。ただし、別表1及び別表2の言語文化学専攻の表の改正規定は、平成20年4月1日から施行する。この場合において、平成19年9月30日現在言語文化学専攻に在学する者に対する改正後の同表の規定の適用については、同表中「言語文化専攻」とあるのは「言語文化学専攻」とする。

2　言語文化学専攻は、改正後の第2条第3項の規定にかかわらず、平成19年9月30日に当該専攻に在学する者が当該専攻に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。

3　平成19年9月30日現在言語文化学専攻に在学する者が改正前の別表1又は別表2の規定により履修した授業科目について修得した単位は、改正後の別表1又は別表2の規定にかかわらず、第6条第1項又は第7条第1項に定める必要修得単位数に算入するものとする。

附則

この改正は、平成20年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成21年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成22年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成22年10月1日から施行する。

附則

1　この改正は、平成23年4月1日から施行する。

2　この改正施行の際、既に修得した授業科目の単位については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、第6条第1項及び第7条第1項に定める必要修得単位数に算入するものとする。

附則

1　この改正は、平成24年4月1日から施行する。

2　平成24年3月31日現在言語社会専攻に在学する者については、改正後の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附則

この改正は、平成25年4月1日から施行する。

附則

1　この改正は、平成26年4月1日から施行する。

2　平成26年3月31日現在在学する者については、改正後の第14条及び別表1の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附則

この改正は、平成27年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成28年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成29年4月1日から施行する。

附則

この改正は、平成30年4月1日から施行する。

附則

1　この改正は、平成31年4月1日から施行する。

2　平成31年3月31日現在在学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合において、改正前の第6条第3項中「又はリーディングプログラム科目」とあるのは「、リーディングプログラム科目又はグローバルイニシアティブ科目」と読み替えるものとする。

附則

この改正は、令和2年4月1日から施行する。

附則

1　この改正は、令和3年4月1日から施行する。

2　令和3年3月31日現在在学する者については、改正後の別表1及び別表3の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の場合における改正前の別表1の適用については、言語文化専攻の専門教育科目の項中「


現代超域文化論B

2


」とあるのは、「


現代超域文化論B

2


超領域文化論A

2


超領域文化論B

2


」と、「


言語運用理論研究B

2


」とあるのは、「


言語運用理論研究B

2


グローバリゼーション論A

2


グローバリゼーション論B

2


言語文化共生論A

2


言語文化共生論B

2


言語文化形成論A

2


言語文化形成論B

2


表象文化論A

2


表象文化論B

2


言語文化比較交流論A

2


言語文化比較交流論B

2


翻訳研究A

2


翻訳研究B

2


コミュニケーション論A

2


コミュニケーション論B

2


語用論研究A

2


語用論研究B

2


」と、「


社会言語学研究B

2


」とあるのは、「


社会言語学研究B

2


応用言語学研究A

2


応用言語学研究B

2


」と、「


自然言語処理B

2


」とあるのは、「


自然言語処理B

2


第二言語研究法A

2


第二言語研究法B

2


第二言語教育方法論A

2


第二言語教育方法論B

2


第二言語教育実践研究A

2


第二言語教育実践研究B

2


第二言語社会・文化研究A

2


第二言語社会・文化研究B

2


理論言語学A

2


理論言語学B

2


心理言語学A

2


心理言語学B

2


史的言語研究A

2


史的言語研究B

2


言語統計学A

2


言語統計学B

2


デジタルヒューマニティーズA

2


デジタルヒューマニティーズB

2


」とそれぞれ読み替えるものとする。

4　第2項の場合における改正前の別表3の適用については、言語文化専攻の専門教育科目の項中「


言語情報科学特別研究B

2


」とあるのは、「


言語情報科学特別研究B

2


超領域文化論特別研究A

2


超領域文化論特別研究B

2


表象文化論特別研究A

2


表象文化論特別研究B

2


コミュニケーション論特別研究A

2


コミュニケーション論特別研究B

2


第二言語教育学特別研究A

2


第二言語教育学特別研究B

2


理論言語学特別研究A

2


理論言語学特別研究B

2


史的言語特別研究A

2


史的言語特別研究B

2


デジタルヒューマニティーズ特別研究A

2


デジタルヒューマニティーズ特別研究B

2


」と読み替えるものとする。

附則

1　この改正は、令和4年4月1日から施行する。

2　令和4年3月31日現在在学する者については、改正後の第6条の2第2項及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。この場合において、改正前の第6条の2第2項の適用については、同項中「又はグローバルイニシアティブ科目」とあるのは、「、グローバルイニシアティブ科目又は国際交流科目」と、改正前の別表2の適用については、各専攻の高度国際性涵養教育科目の項中「グローバルイニシアティブ科目」とあるのは、「グローバルイニシアティブ科目又は国際交流科目」と読み替えるものとする。

別表1

前期課程授業科目表

言語文化専攻

科目区分

必修選択の別

授業科目

単位数

備考

専門教育科目

必修

研究実践基礎

1


研究発表演習

1


選択必修

超領域文化論A

2


超領域文化論B

2


ジェンダー論A

2


ジェンダー論B

2


グローバリゼーション論A

2


グローバリゼーション論B

2


言語文化共生論A

2


言語文化共生論B

2


言語文化形成論A

2


言語文化形成論B

2


表象文化論A

2


表象文化論B

2


言語文化比較交流論A

2


言語文化比較交流論B

2


翻訳研究A

2


翻訳研究B

2


コミュニケーション論A

2


コミュニケーション論B

2


語用論研究A

2


語用論研究B

2


言語技術研究A

2


言語技術研究B

2


社会言語学研究A

2


社会言語学研究B

2


応用言語学研究A

2


応用言語学研究B

2


第二言語研究法A

2


第二言語研究法B

2


第二言語教育方法論A

2


第二言語教育方法論B

2


第二言語教育実践研究A

2


第二言語教育実践研究B

2


第二言語社会・文化研究A

2


第二言語社会・文化研究B

2


理論言語学A

2


理論言語学B

2


心理言語学A

2


心理言語学B

2


史的言語研究A

2


史的言語研究B

2


言語統計学A

2


言語統計学B

2


デジタルヒューマニティーズA

2


デジタルヒューマニティーズB

2


言語認知科学論A

2


言語認知科学論B

2


認知言語学研究A

2


認知言語学研究B

2


認知意味理論研究A

2


認知意味理論研究B

2


認知レトリック論研究A

2


認知レトリック論研究B

2


高度国際性涵養教育科目

選択

言語特別演習A

2


言語特別演習B

2


言語社会専攻

科目区分

必修選択の別

分野

授業科目

単位数

備考

専門教育科目

選択必修

研究基礎

研究基礎

2


広域言語論

広域言語実践論ⅠA

2


広域言語実践論ⅠB

2


広域言語実践論ⅡA

2


広域言語実践論ⅡB

2


広域言語実践論ⅢA

2


広域言語実践論ⅢB

2


広域言語実践論ⅣA

2


広域言語実践論ⅤA

2


広域言語実践論ⅤB

2


広域言語実践論ⅥA

2


広域言語文化論ⅠA

2


広域言語文化論ⅠB

2


広域言語文化論ⅡA

2


広域言語文化論ⅡB

2


広域言語文化論ⅢA

2


広域言語文化論ⅢB

2


広域言語文化論ⅣA

2


広域言語文化論ⅣB

2


広域言語文化論ⅤA

2


広域言語文化論ⅤB

2


広域対照言語論ⅠA

2


広域対照言語論ⅠB

2


広域対照言語論ⅡA

2


広域対照言語論ⅡB

2


広域対照言語論ⅢA

2


広域対照言語論ⅢB

2


地域言語論

アジア言語構造論ⅠA

2


アジア言語構造論ⅠB

2


アジア言語構造論ⅡA

2


アジア言語構造論ⅡB

2


アジア言語構造論ⅢA

2


アジア言語構造論ⅢB

2


アジア言語構造論ⅣA

2


アジア言語構造論ⅣB

2


アジア言語構造論ⅤA

2


アジア言語構造論ⅤB

2


アジア言語構造論ⅥA

2


アジア言語構造論ⅥB

2


アジア言語構造論ⅦA

2


アジア言語構造論ⅦB

2


アジア言語構造論ⅧA

2


アジア言語構造論ⅧB

2


アジア言語構造論ⅨA

2


アジア言語構造論ⅨB

2


アジア言語構造論ⅩA

2


アジア言語構造論ⅩB

2


アジア言語構造論ⅩⅠA

2


アジア言語構造論ⅩⅠB

2


アジア言語構造論ⅩⅡA

2


アジア言語構造論ⅩⅡB

2


アジア言語構造論ⅩⅢA

2


アジア言語構造論ⅩⅢB

2


アジア言語構造論ⅩⅣA

2


アジア言語構造論ⅩⅣB

2


アジア言語構造論ⅩⅤA

2


アジア言語構造論ⅩⅤB

2


アジア言語構造論ⅩⅥA

2


アジア言語構造論ⅩⅥB

2


アジア言語構造論ⅩⅦA

2


アジア言語構造論ⅩⅦB

2


アフリカ言語構造論ⅠA

2


アフリカ言語構造論ⅠB

2


アフリカ言語構造論ⅡA

2


アフリカ言語構造論ⅡB

2


ヨーロッパ言語構造論ⅠA

2


ヨーロッパ言語構造論ⅠB

2


ヨーロッパ言語構造論ⅡA

2


ヨーロッパ言語構造論ⅡB

2


ヨーロッパ言語構造論ⅢA

2


ヨーロッパ言語構造論ⅢB

2


ヨーロッパ言語構造論ⅣA

2


ヨーロッパ言語構造論ⅣB

2


ヨーロッパ言語構造論ⅤA

2


ヨーロッパ言語構造論ⅤB

2


ヨーロッパ言語構造論ⅥA

2


ヨーロッパ言語構造論ⅥB

2


ヨーロッパ言語構造論ⅦA

2


ヨーロッパ言語構造論ⅦB

2


ヨーロッパ言語構造論ⅧA

2


ヨーロッパ言語構造論ⅧB

2


ヨーロッパ言語構造論ⅨA

2


ヨーロッパ言語構造論ⅨB

2


アメリカ言語構造論ⅠA

2


アメリカ言語構造論ⅠB

2


アジア言語文化表象論ⅠA

2


アジア言語文化表象論ⅠB

2


アジア言語文化表象論ⅡA

2


アジア言語文化表象論ⅡB

2


アジア言語文化表象論ⅢA

2


アジア言語文化表象論ⅢB

2


アジア言語文化表象論ⅣA

2


アジア言語文化表象論ⅣB

2


アジア言語文化表象論ⅤA

2


アジア言語文化表象論ⅤB

2


アジア言語文化表象論ⅥA

2


アジア言語文化表象論ⅥB

2


アジア言語文化表象論ⅦA

2


アジア言語文化表象論ⅦB

2


アジア言語文化表象論ⅧA

2


アジア言語文化表象論ⅧB

2


アジア言語文化表象論ⅨA

2


アジア言語文化表象論ⅨB

2


アジア言語文化表象論ⅩA

2


アジア言語文化表象論ⅩB

2


アジア言語文化表象論ⅩⅠA

2


アジア言語文化表象論ⅩⅠB

2


アジア言語文化表象論ⅩⅡA

2


アジア言語文化表象論ⅩⅡB

2


アジア言語文化表象論ⅩⅢA

2


アジア言語文化表象論ⅩⅢB

2


アジア言語文化表象論ⅩⅣA

2


アジア言語文化表象論ⅩⅣB

2


アジア言語文化表象論ⅩⅤA

2


アジア言語文化表象論ⅩⅤB

2


アジア言語文化表象論ⅩⅥA

2


アジア言語文化表象論ⅩⅥB

2


アジア言語文化表象論ⅩⅦA

2


アジア言語文化表象論ⅩⅦB

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅠA

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅠB

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅡA

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅡB

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅢA

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅢB

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅣA

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅣB

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅤA

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅤB

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅥA

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅥB

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅦA

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅦB

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅧA

2


ヨーロッパ言語文化表象論ⅧB

2


イギリス言語文化表象論ⅠA

2


イギリス言語文化表象論ⅠB

2


アメリカ言語文化表象論ⅠA

2


アメリカ言語文化表象論ⅠB

2


アメリカ言語文化表象論ⅡA

2


アメリカ言語文化表象論ⅡB

2


アメリカ言語文化表象論ⅢA

2


アメリカ言語文化表象論ⅢB

2


アメリカ言語文化表象論ⅣA

2


アメリカ言語文化表象論ⅣB

2


アジア言語文化資源論ⅠA

2


アジア言語文化資源論ⅠB

2


アジア言語文化資源論ⅡA

2


アジア言語文化資源論ⅡB

2


アジア言語文化資源論ⅢA

2


アジア言語文化資源論ⅢB

2


アジア言語文化資源論ⅣA

2


アジア言語文化資源論ⅣB

2


アジア言語文化資源論ⅤA

2


アジア言語文化資源論ⅤB

2


アジア言語文化資源論ⅥA

2


アジア言語文化資源論ⅥB

2


アジア言語文化資源論ⅦA

2


アジア言語文化資源論ⅦB

2


アジア言語文化資源論ⅧA

2


アジア言語文化資源論ⅧB

2


アジア言語文化資源論ⅨA

2


アジア言語文化資源論ⅨB

2


イギリス言語文化資源論ⅠA

2


イギリス言語文化資源論ⅠB

2


アジア言語社会構造論ⅠA

2


アジア言語社会構造論ⅠB

2


アジア言語社会構造論ⅡA

2


アジア言語社会構造論ⅡB

2


アジア言語社会構造論ⅢA

2


アジア言語社会構造論ⅢB

2


アジア言語社会構造論ⅣA

2


アジア言語社会構造論ⅣB

2


アジア言語社会構造論ⅤA

2


アジア言語社会構造論ⅤB

2


アフリカ言語社会構造論ⅠA

2


アフリカ言語社会構造論ⅠB

2


アフリカ言語社会構造論ⅡA

2


アフリカ言語社会構造論ⅡB

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅠA

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅠB

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅡA

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅡB

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅢA

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅢB

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅣA

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅣB

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅤA

2


ヨーロッパ言語社会構造論ⅤB

2


アメリカ言語社会構造論ⅠA

2


アメリカ言語社会構造論ⅠB

2


アジア言語社会動態論ⅠA

2


アジア言語社会動態論ⅠB

2


アジア言語社会動態論ⅡA

2


アジア言語社会動態論ⅡB

2


アジア言語社会動態論ⅢA

2


アジア言語社会動態論ⅢB

2


アジア言語社会動態論ⅣA

2


アジア言語社会動態論ⅣB

2


アジア言語社会動態論ⅤA

2


アジア言語社会動態論ⅤB

2


アジア言語社会動態論ⅥA

2


アジア言語社会動態論ⅥB

2


アジア言語社会動態論ⅦA

2


アジア言語社会動態論ⅦB

2


アジア言語社会動態論ⅧA

2


アジア言語社会動態論ⅧB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅠA

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅠB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅡA

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅡB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅢA

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅢB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅣA

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅣB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅤA

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅤB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅥA

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅥB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅦA

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅦB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅧA

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅧB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅨA

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅨB

2


ヨーロッパ言語社会動態論ⅩA

2


イギリス言語社会動態論ⅠA

2


イギリス言語社会動態論ⅠB

2


アメリカ言語社会動態論ⅠA

2


アメリカ言語社会動態論ⅠB

2


地域言語社会特論

世界文学・文化論

2


現代英米政治外交史特殊研究

2


英米言語社会論

2


Global Area Studies A

2


Global Area Studies B

2


グローバル地域社会論A

2


グローバル地域社会論B

2


グローバル地域研究演習A

2


グローバル地域研究演習B

2


グローバル地域研究方法論

2


世界の言語

2


世界の言語事情

2


複合領域特論

言語文化資源の活用と情報処理研究

2


通訳翻訳学特講A

2


通訳翻訳学特講B

2


多言語共生社会演習

2


グローバル共生実践演習

2


専攻言語

中国語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

中国語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

朝鮮語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

朝鮮語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

モンゴル語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

モンゴル語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

インドネシア語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

インドネシア語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

フィリピノ語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

フィリピノ語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

タイ語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

タイ語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

ベトナム語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

ベトナム語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

ビルマ語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

ビルマ語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

ヒンディー語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

ヒンディー語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

ウルドゥー語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

ウルドゥー語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

アラビア語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

アラビア語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

ペルシア語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

ペルシア語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

トルコ語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

トルコ語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

スワヒリ語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

スワヒリ語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

ロシア語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

ロシア語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

ハンガリー語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

ハンガリー語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

デンマーク語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

デンマーク語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

スウェーデン語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

スウェーデン語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

ドイツ語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

ドイツ語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

英語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

英語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

英語特別演習C

2

高度国際性涵養教育科目

英語特別演習D

2

高度国際性涵養教育科目

フランス語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

フランス語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

イタリア語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

イタリア語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

スペイン語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

スペイン語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

ポルトガル語特別演習A

2

高度国際性涵養教育科目

ポルトガル語特別演習B

2

高度国際性涵養教育科目

関連研究言語

アイヌ語

2

高度国際性涵養教育科目

現代チベット語A

2

高度国際性涵養教育科目

現代チベット語B

2

高度国際性涵養教育科目

古典チベット語A

2

高度国際性涵養教育科目

古典チベット語B

2

高度国際性涵養教育科目

カレン語

2

高度国際性涵養教育科目

シャン語

2

高度国際性涵養教育科目

オセアニア諸語A

2

高度国際性涵養教育科目

オセアニア諸語B

2

高度国際性涵養教育科目

サンスクリット語A

2

高度国際性涵養教育科目

サンスクリット語B

2

高度国際性涵養教育科目

パーリ語A

2

高度国際性涵養教育科目

パーリ語B

2

高度国際性涵養教育科目

ベンガル語

2

高度国際性涵養教育科目

ウィグル語

2

高度国際性涵養教育科目

カザフ語A

2

高度国際性涵養教育科目

カザフ語B

2

高度国際性涵養教育科目

ヘブライ語A

2

高度国際性涵養教育科目

ヘブライ語B

2

高度国際性涵養教育科目

アラム語

2

高度国際性涵養教育科目

アフロアジア諸語

2

高度国際性涵養教育科目

西アフリカ諸語A

2

高度国際性涵養教育科目

西アフリカ諸語B

2

高度国際性涵養教育科目

東・南アフリカ諸語A

2

高度国際性涵養教育科目

東・南アフリカ諸語B

2

高度国際性涵養教育科目

古代教会スラブ語A

2

高度国際性涵養教育科目

古代教会スラブ語B

2

高度国際性涵養教育科目

ウクライナ語A

2

高度国際性涵養教育科目

ウクライナ語B

2

高度国際性涵養教育科目

ポーランド語A

2

高度国際性涵養教育科目

ポーランド語B

2

高度国際性涵養教育科目

リトアニア語A

2

高度国際性涵養教育科目

リトアニア語B

2

高度国際性涵養教育科目

エスペラント語

2

高度国際性涵養教育科目

ラテン語A

2

高度国際性涵養教育科目

ラテン語B

2

高度国際性涵養教育科目

セルビア語A

2

高度国際性涵養教育科目

セルビア語B

2

高度国際性涵養教育科目

チェコ語A

2

高度国際性涵養教育科目

チェコ語B

2

高度国際性涵養教育科目

マルタ語A

2

高度国際性涵養教育科目

マルタ語B

2

高度国際性涵養教育科目

ブルガリア語A

2

高度国際性涵養教育科目

ブルガリア語B

2

高度国際性涵養教育科目

日本語・日本文化専攻

科目区分

必修選択の別

分野

授業科目

単位数

備考

専門教育科目

選択必修

研究基礎

研究基礎

2


日本語学・言語学系域科目

日本語学研究総論

2


日本語学研究ⅠA

2


日本語学研究ⅠB

2


日本語学研究ⅡA

2


日本語学研究ⅡB

2


日本語学研究ⅢA

2


日本語学研究ⅢB

2


日本語学研究ⅣA

2


日本語学研究ⅣB

2


日本語学研究ⅤA

2


日本語学研究ⅤB

2


日本語学研究ⅥA

2


日本語学研究ⅥB

2


対照言語学研究ⅠA

2


対照言語学研究ⅠB

2


対照言語学研究ⅡA

2


対照言語学研究ⅡB

2


応用日本語学研究総論

2


日本語学研究Ⅰ

2


日本語学研究Ⅱ

2


日本語学研究Ⅲ

2


日本語学研究Ⅳ

2


日本語学研究Ⅴ

2


日本語学研究Ⅵ

2


日本語学研究Ⅶ

2


日本語学研究Ⅷ

2


日本語学研究Ⅸ

2


言語学研究Ⅰ

2


言語学研究Ⅱ

2


日本語教育学系域科目

日本語教育学研究総論

2


日本語教育学基礎論ⅠA

2


日本語教育学基礎論ⅠB

2


日本語教育学基礎論ⅡA

2


日本語教育学基礎論ⅡB

2


日本語教育学実践論ⅠA

2


日本語教育学実践論ⅠB

2


日本語教育学方法論ⅠA

2


日本語教育学方法論ⅠB

2


日本語教育学方法論ⅡA

2


日本語教育学方法論ⅡB

2


日本語教育学方法論ⅢA

2


日本語教育学方法論ⅢB

2


日本語教育学研究Ⅰ

2


日本語教育学研究Ⅱ

2


日本語教育学研究Ⅲ

2


日本語教育学研究Ⅳ

2


日本語教育学研究Ⅴ

2


日本語教育学研究Ⅵ

2


日本文化学系域科目

日本文化学研究総論

2


日本文学研究ⅠA

2


日本文学研究ⅠB

2


日本文学研究ⅡA

2


日本文学研究ⅡB

2


日本文学研究ⅢA

2


日本文学研究ⅢB

2


比較文学研究ⅠA

2


比較文学研究ⅠB

2


比較文学研究ⅡA

2


比較文学研究ⅡB

2


比較思想研究ⅠA

2


比較思想研究ⅠB

2


比較思想研究ⅡA

2


比較思想研究ⅡB

2


比較文化研究ⅠA

2


比較文化研究ⅠB

2


比較文化研究ⅡA

2


比較文化研究ⅡB

2


比較日本学研究総論

2


比較日本文化研究Ⅰ

2


比較日本文化研究Ⅱ

2


比較日本文化研究Ⅲ

2


比較日本文化研究Ⅳ

2


比較日本文化研究Ⅴ

2


比較日本文化研究Ⅵ

2


比較日本文化研究Ⅶ

2


比較日本文化研究Ⅷ

2


比較社会研究ⅠA

2


比較社会研究ⅠB

2


比較社会研究ⅡA

2


比較社会研究ⅡB

2


日本語・日本文化研究指導科目

日本語研究指導A

2


日本語研究指導B

2


日本文化研究指導A

2


日本文化研究指導B

2


応用日本語学研究指導A

2


応用日本語学研究指導B

2


日本語教育学研究指導A

2


日本語教育学研究指導B

2


比較日本学研究指導A

2


比較日本学研究指導B

2


日本語・日本文化海外特別研修科目

日本語・日本文化海外特別研修

2

高度国際性涵養教育科目

別表2　前期課程の履修方法

言語文化専攻

区分

修得単位数等

専門教育科目

別表1に定める言語文化専攻の専門教育科目のうちから、必修2単位を含め、計20単位以上修得すること。

高度国際性涵養教育科目

次の授業科目のうちから、2単位以上修得すること。

(1)　別表1に定める言語文化専攻の高度国際性涵養教育科目

(2)　本研究科の他の専攻又は他の研究科が高度国際性涵養教育科目として提供する科目で言語文化専攻が指定する科目

(3)　リーディングプログラム科目で言語文化専攻が認める科目

(4)　国際交流科目で言語文化専攻が認める科目

高度教養教育科目

次の授業科目のうちから、2単位以上修得すること。

(1)　本研究科の他の専攻又は他の研究科が高度教養教育科目として提供する科目で言語文化専攻が指定する科目

(2)　大学院横断教育科目で言語文化専攻が認める科目

(3)　リーディングプログラム科目で言語文化専攻が認める科目

合計修得単位数

上記の要件をすべて満たしたうえで、専門教育科目、高度国際性涵養教育科目及び高度教養教育科目の3つの区分の総修得単位数が30単位以上とならなければならない。

言語社会専攻

区分

修得単位数等

専門教育科目

別表1に定める言語社会専攻の専門教育科目のうちから、別に定める方法により計20単位以上修得すること。

高度国際性涵養教育科目

次の授業科目のうちから、2単位以上修得すること。

(1)　別表1に定める言語社会専攻の高度国際性涵養教育科目

(2)　本研究科の他の専攻又は他の研究科が高度国際性涵養教育科目として提供する科目で言語社会専攻が指定する科目

(3)　リーディングプログラム科目で言語社会専攻が認める科目

(4)　国際交流科目で言語社会専攻が認める科目

高度教養教育科目

次の授業科目のうちから、2単位以上修得すること。

(1)　本研究科の他の専攻又は他の研究科が高度教養教育科目として提供する科目で言語社会専攻が指定する科目

(2)　大学院横断教育科目で言語社会専攻が認める科目

(3)　リーディングプログラム科目で言語社会専攻が認める科目

合計修得単位数

上記の要件をすべて満たしたうえで、専門教育科目、高度国際性涵養教育科目及び高度教養教育科目の3つの区分の総修得単位数が30単位以上とならなければならない。

日本語・日本文化専攻

区分

修得単位数等

専門教育科目

別表1に定める日本語・日本文化専攻の専門教育科目のうちから、別に定める方法により計20単位以上修得すること。

高度国際性涵養教育科目

次の授業科目のうちから、2単位以上修得すること。

(1)　別表1に定める日本語・日本文化専攻の高度国際性涵養教育科目

(2)　本研究科の他の専攻又は他の研究科が高度国際性涵養教育科目として提供する科目で日本語・日本文化専攻が指定する科目

(3)　リーディングプログラム科目で日本語・日本文化専攻が認める科目

(4)　国際交流科目で日本語・日本文化専攻が認める科目

高度教養教育科目

次の授業科目のうちから、2単位以上修得すること。

(1)　本研究科の他の専攻又は他の研究科が高度教養教育科目として提供する科目で日本語・日本文化専攻が指定する科目

(2)　大学院横断教育科目で日本語・日本文化専攻が認める科目

(3)　リーディングプログラム科目で日本語・日本文化専攻が認める科目

合計修得単位数

上記の要件をすべて満たしたうえで、専門教育科目、高度国際性涵養教育科目及び高度教養教育科目の3つの区分の総修得単位数が30単位以上とならなければならない。

別表3

後期課程授業科目表

言語文化専攻

科目区分

必修選択の別

授業科目

単位数

備考

専門教育科目

選択必修

超領域文化論特別研究A

2


超領域文化論特別研究B

2


表象文化論特別研究A

2


表象文化論特別研究B

2


コミュニケーション論特別研究A

2


コミュニケーション論特別研究B

2


第二言語教育学特別研究A

2


第二言語教育学特別研究B

2


理論言語学特別研究A

2


理論言語学特別研究B

2


史的言語特別研究A

2


史的言語特別研究B

2


デジタルヒューマニティーズ特別研究A

2


デジタルヒューマニティーズ特別研究B

2


言語認知科学特別研究A

2


言語認知科学特別研究B

2


言語社会専攻

科目区分

必修選択の別

分野

授業科目

単位数

備考

専門教育科目

選択必修

専攻科目

広域対照言語論特別研究A

2


広域対照言語論特別研究B

2


アジア・アフリカ言語構造論特別研究A

2


アジア・アフリカ言語構造論特別研究B

2


ヨーロッパ・アメリカ言語構造論特別研究A

2


ヨーロッパ・アメリカ言語構造論特別研究B

2


アジア・アフリカ文化表象論特別研究A

2


アジア・アフリカ文化表象論特別研究B

2


ヨーロッパ・アメリカ文化表象論特別研究A

2


ヨーロッパ・アメリカ文化表象論特別研究B

2


アジア・アフリカ言語社会論特別研究A

2


アジア・アフリカ言語社会論特別研究B

2


ヨーロッパ・アメリカ言語社会論特別研究A

2


ヨーロッパ・アメリカ言語社会論特別研究B

2


地域言語文化特論

世界文学・文化論

2


現代英米政治外交史特殊研究

2


英米言語社会論

2


Global Area Studies A

2


Global Area Studies B

2


グローバル地域社会論A

2


グローバル地域社会論B

2


グローバル地域研究演習A

2


グローバル地域研究演習B

2


グローバル地域研究方法論

2


複合領域特論

言語文化資源の活用と情報処理研究

2


通訳翻訳学特論A

2


通訳翻訳学特論B

2


多言語共生社会演習

2


グローバル共生実践演習

2


日本語・日本文化専攻

科目区分

必修選択の別

分野

授業科目

単位数

備考

専門教育科目

選択必修

専攻科目

日本語学特別研究A

2


日本語学特別研究B

2


日本語教育学特別研究A

2


日本語教育学特別研究B

2


対照言語学特別研究A

2


対照言語学特別研究B

2


日本文学特別研究A

2


日本文学特別研究B

2


比較文学特別研究A

2


比較文学特別研究B

2


比較思想特別研究A

2


比較思想特別研究B

2


比較文化学特別研究A

2


比較文化学特別研究B

2


日本歴史学特別研究A

2


日本歴史学特別研究B

2


比較日本学特別研究A

2


比較日本学特別研究B

2


別表4　後期課程の履修方法

言語文化専攻

区分

修得単位数等

専門教育科目

別表3に定める言語文化専攻の専門教育科目のうちから、8単位以上修得すること。

言語社会専攻

区分

修得単位数等

専門教育科目

別表3に定める言語社会専攻の専門教育科目のうちから、8単位以上修得すること。

日本語・日本文化専攻

区分

修得単位数等

専門教育科目

別表3に定める日本語・日本文化専攻の専門教育科目のうちから、8単位以上修得すること。

大阪大学大学院言語文化研究科規程

　第2編第2章 人文学研究科

(令和4年4月1日施行)

体系情報
第2編 学部、大学院等/第2章 人文学研究科
沿革情報
◆ 第2編第2章 人文学研究科
◇ 平成16年3月31日 種別なし
◇ 平成17年2月15日 種別なし
◇ 平成18年3月15日 種別なし
◇ 平成19年3月27日 種別なし
◇ 平成19年9月28日 種別なし
◇ 平成21年3月27日 種別なし
◇ 平成22年3月29日 種別なし
◇ 平成22年7月26日 種別なし
◇ 平成23年3月18日 種別なし
◇ 平成24年3月30日 種別なし
◇ 平成25年3月27日 種別なし
◇ 平成26年3月28日 種別なし
◇ 平成27年3月17日 種別なし
◇ 平成28年3月30日 種別なし
◇ 平成29年3月31日 種別なし
◇ 平成30年3月28日 種別なし
◇ 平成31年3月20日 種別なし
◇ 令和2年3月31日 種別なし
◇ 令和3年3月26日 種別なし
◇ 令和4年3月30日 種別なし